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2021.03.26

フレキシブルオフィスの種類を徹底比較!コワーキングスペース、シェアオフィス、レンタルオフィス、バーチャルオフィス、サービスオフィスそれぞれの違いとは?

ナレッジオフィス分散働き方改善オフィス運用コスト削減企業交流

新しい拠点として「フレキシブルオフィス」を利用してみたいと考える企業も多いと思います。フレキシブルオフィスとは、その名の通り、一般的な賃貸借契約とは違い、独自の利用規約に基づいて提供される柔軟な契約スタイルを持つワークプレイスの総称です。その種類はさまざまで、コワーキングスペース、シェアオフィス、レンタルオフィス、バーチャルオフィス、サービスオフィスなどがあり、何が違うのかよく分からないと感じる人も多いのではないでしょうか。本記事では、これら5つのオフィスの特徴を紹介するとともに、それぞれのオフィスのメリットについて紹介します。
 
【目次】
・オフィスの種類
・【1】コワーキングスペース
・【2】シェアオフィス
・【3】レンタルオフィス
・【4】バーチャルオフィス
・【5】サービスオフィス
・まとめ

オフィスの種類

最近注目を集めているオフィスとして、「コワーキングスペース」「シェアオフィス」「レンタルオフィス」「バーチャルオフィス」「サービスオフィス」などがあります。

これらのオフィスは企業の要望に合わせて対応できる「フレキシブルオフィス」という言葉でくくることもできますが、それぞれのオフィスが抱える役割や用途はやはり異なります。各オフィスの特徴を比較し、もっとも適したオフィスを選んでみるといいでしょう。

フレキシブルオフィスについて、詳しくは以下の記事をご一読ください。

記事:『フレキシブルオフィスとは?これからの働き方にフィットする5つの理由』

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Freepik

【1】コワーキングスペース

コワーキングスペースは、共同や共通を意味する「Co」と働くを意味する「Working」を掛け合わせた言葉で、「共同の作業場」を意味します。

コワーキングスペースでは、同じ空間でともに働くことが強調されるため、企業間のコミュニケーションが重視されます。カフェスペースでは別の企業の従業員同士が会話する場面を見る機会も少なくありません。

Wi-Fi環境やコピー機など、業務に必要な設備は用意されていることが多く、利用を開始すると同時に快適に働くことができる空間が提供されています。

後に紹介するシェアオフィスと少し似ていますが、シェアオフィスはオフィスを共有で利用するだけであって、企業間のコミュニケーションはそれほど重要視されていないという違いがあります。

コワーキングスペースには、以下のようなメリットがあります。
 

メリット① 必要なスペースのみ利用できる

 
コワーキングスペースでは、必要なスペースのみのレンタルが可能です。従業員の人数に合わせてスペースを借りることで、オフィスに関する無駄なスペースや費用を削減することができます。また、個人での利用も可能です。
 

メリット② ほかの企業とのコミュニケーションが深まる

 
コワーキングスペースの大きなメリットが、ほかの企業とのコミュニケーションが増える点です。会話の中から新しい情報やアイデアが得られることがあります。また、ほかの企業の働き方を見ることは大きな学びにもつながります。
 

メリット③ Wi-Fiやプリンターなど作業環境が整っている

 
コワーキングスペースでは、Wi-Fiやプリンター、高度なセキュリティ対策などが備え付けられているため、利用開始後すぐに作業を開始することができます。短期の利用も可能なため、遠征時などの利用にもおすすめです。

【2】シェアオフィス

シェアオフィスとは、共同で利用するという「Share」とオフィスを掛け合わせた言葉で、共同で利用するオフィスを意味します。1つの大きな空間の中で、複数の企業が働いているイメージになります。

上記で紹介したコワーキングスペースと非常に似た言葉ですが、コワーキングスペースは個人や小規模チームが短期から中期にわたって利用することが多いのに対し、シェアオフィスでは企業が中期から長期にわたって利用することが一般的です。

また、コワーキングスペースでは専用スペースがないことがほとんどですが、シェアオフィスでは企業が自由に利用できるスペースを確保できる場合があります。また、シェアオフィスでは企業間のコミュニケーションはさほど重要視されていません。

シェアオフィスには以下のようなメリットがあります。
 

メリット① オフィス設置の初期費用を抑えることができる

 
シェアオフィスの支払いは月額制が基本のため、初期費用が少なくすむ場合がほとんどです。初期費用を少しでも抑えたい企業には、シェアオフィスの利用は大きなメリットになります。
 

メリット② 好条件の立地にオフィスを確保できる

 
シェアオフィスはアクセスの良い場所やビジネス街に近い場所など、ビジネスに適した場所に設置されていることが多いです。そのため、シェアオフィスを拠点にすることで、ビジネスをより効率良く進めることができます。
 

メリット③ 代行業務を利用できる

 
シェアオフィスでは、宅配便の発送・受け取りや事務仕事などをシェアオフィス専属のスタッフに依頼することができる場合もあります。これらのサービスを効果的に利用することで、人材に関する費用削減などにもつながります。

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【3】レンタルオフィス

レンタルオフィスは、名前の通り作業場を一時的にレンタル利用できるオフィスです。上記のコワーキングスペースやシェアオフィスと非常に似ていますが、レンタルオフィスでは個室を利用できることが多く、企業のプライバシーを確保することができます。

レンタルオフィスには以下のようなメリットがあります。
 

メリット① 専用スペースや個室が利用できる

 
レンタルオフィスでは、企業が独自に利用できる専用スペースや個室がある場合が多いです。個室内であれば、自社独自のルールを設定することも可能です。
 

メリット② 法人登記に対応しているレンタルオフィスもある

 
一部のレンタルオフィスは法人登記にも対応しています。東京の一等地に現住所を置きたい企業にとっては魅力的でしょう。

【4】バーチャルオフィス

バーチャルオフィスは、仮想を意味する「バーチャル」と「オフィス」を組み合わせた言葉です。バーチャルオフィスは作業をする場所としてではなく、法人登記などで必要となる住所を得るために利用されるのが一般的です。

リモートワークやITビジネスの発展により、オフィスを利用しない働き方が増えています。しかし、会社の所在地が自宅であった場合、顧客が安心して利用できないという問題もあります。

そこでバーチャルオフィスを契約し、法人登記の住所をバーチャルオフィスにすることで、顧客からの信頼を高めることができます。住所として利用できるだけでなく、郵送物の転送や電話対応、必要に応じた会議室の利用などにも対応しているバーチャルオフィスもあります。

バーチャルオフィスには以下のようなメリットがあります。
 

メリット① 都心の住所で登記ができる

 
東京の一等地などのバーチャルオフィスを契約することで、顧客から高い信頼を得ることができます。
 

メリット② 安い費用で利用できる

 
実際に部屋やスペースを借りるわけではないため、ほかのオフィスと比べて安価で利用できます。
 

メリット③ 郵送物の受け取り、電話番号の利用などもできる

 
届いた郵送物には担当のスタッフが対応するなどのサポートを行っているバーチャルオフィスもあります。また、電話番号やFAXなどは、バーチャルオフィスの共用品を利用できるため、準備にかかる費用を削減することにもつながります。

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【5】サービスオフィス

サービスオフィスとは、サービス面に重点を置いたオフィスです。コワーキングスペースやシェアオフィス、レンタルオフィスの機能を備えつつ、利用者へのサポートや顧客対応により力を入れたオフィスです。

常に常駐スタッフが待機し、郵便物の受け取りや郵送などを代行してくれます。困ったときに利用できるオプションも充実しているところが多いです。来客対応にも使えるような高級感のある談話スペースや、会議室を備えている場合もあります。

また、セキュリティにも力を入れており、入退室時のICカードや生体認証などを導入しているサービスオフィスもあります。ワンランク上のフレキシブルオフィスを利用したいと考える企業に人気があります。

サービスオフィスには以下のようなメリットがあります。
 

メリット①利用者へのサポートや顧客対応が充実している

 
上記で紹介したほかの種類のフレキシブルオフィスと比べると、専属スタッフによる利用者へのサポートや顧客対応が充実しています。オプションでさまざまな仕事の代行を依頼することができるため、少ない人材で事業をスタートすることもできます。
 

メリット② セキュリティを重視している場合が多い

 
サービスオフィスは高クオリティのオフィスを目指している場合が多いため、セキュリティに力を入れる傾向にあります。より安心して利用できるフレキシブルオフィスを探している場合には、サービスオフィスの利用を検討するとよいでしょう。

まとめ

コワーキングスペース、シェアオフィス、レンタルオフィス、バーチャルオフィス 、サービスオフィスの5つのオフィスについて、ほかのオフィスとの違いやそれぞれのメリットを紹介しました。

昨今話題のフレキシブルオフィスですが、オフィスの種類によって用途やサービスに違いがあります。それぞれのオフィスの特徴を比較しつつ、自社にもっとも適したオフィスを選ぶといいでしょう。

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