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2021.05.31

自律型組織とは?時代の変化に強い組織の形成方法

ナレッジ働き方改善イノベーション創出

時代の変化に伴い、企業の組織構成にも変化が生まれるようになりました。日本企業に多いピラミッド型の組織では、権力が固定されてしまうことで、ビジネス拡大の障壁にもなりえます。
 
一方、本記事でご紹介する「自律型組織」は、従業員一人一人の自主性を促し、スピード感のある組織を実現できます。今回は、自律型組織のメリット・デメリットや、構築する方法を紹介します。
 
【目次】
・自律型組織とは?
・自律型組織の種類
・自律型組織を社内に構築する2つのメリット
・自律型組織を取り入れるデメリット
・自律型組織を形成する方法
・まとめ

自律型組織とは?

自律型組織とは、社内の権力が一部に集中してしまうのを防ぎ、従業員それぞれに分散された状態の組織のことを意味します。従来の企業組織は、部長や課長など役職が付いた管理職の権力が強く、業務プロセスや従業員の創造性などに一定の問題点が起きていました。

一方、自律型組織では組織のヒエラルキーを薄めることで、管理職に頼らなくても従業員が自主的に仕事に取り組めるようになります。上司からの指示を待つのではなく、従業員自身が判断・行動する機会が増加し、企業としての利益につながる施策です。

自律型組織の種類

自律型組織には、アジャイル型組織・ティール組織・ホラクラシー組織の3つがあります。特にティール組織とホラクラシー組織は、全従業員の役割を明確にした「自律分散型」の組織です。3つの組織構成に関して、具体的にどのような違いが存在するのかを確認しましょう。
 

・アジャイル型組織

 
アジャイル型組織は、企業の組織構成を小さく、フラットな集合体として捉えた状態です。従業員それぞれに対して、権限を分散することで、意思決定や業務プロセスのスピードを高められる効果があります。各部署やチームにおける単独での意思決定を行える環境であるため、ビジネスチャンスを早期につかみ、最大限の利益を生み出す可能性を高められます。
 

・ティール組織

 
次に、ティール組織とは、アメリカの大手コンサルティング企業で組織変革プロジェクトに携わったフレデリック・ラルー氏が提唱した自律分散型組織です。組織の進化過程を5段階に分ける考え方を採用し、第1段階の衝動型から、順応型、達成型、多元型と成長したあとに、最終的に進化型であるティール型を目指します。企業組織をひとつの生命体として捉え、個人と会社が共に成長することを可能とします。
 

・ホラクラシー組織

 
3つ目のホラクラシー組織は、企業内の上下関係をフラットな状態にした自律分散型組織のことを意味します。ホラクラシー憲法と呼ばれる組織運営のためのルールに基づいて、従業員が行動し、意思決定を各自で行うのが特徴です。役職が持っていた権力をルールとして扱うため、企業としてのスピード力を高められます。

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自律型組織を社内に構築する3つのメリット

ヒエラルキーをなくした自律型組織では、従業員・企業にとってメリットを生み出すことが可能です。従業員それぞれの価値を高められるほか、スピード感のある意思決定が実現しやすくなります。
 

メリット① 個性を活かしながら仕事ができる

 
自律型組織のメリットは、従業員が個性を活かして仕事に打ち込めることです。従来の階層型組織は、社内でのヒエラルキーや権力の違いといった上下関係が色濃く出ていたことで、見えない圧力を感じやすい環境でした。

一方、自律型組織では従業員個人の裁量が大きいため、意見を発しやすかったり、自分の考え方で業務を進めたりなど、個性を活かすことが可能です。当然ながら、ルールに基づいた意思決定を行う必要がありますが、階層型組織よりも従業員の存在価値を強められます。
 

メリット② チームごとで意思決定を行える

 
これまでの階層型組織と比較し、チームごとでの意思決定や業務プロセスを単独で進めやすくなる点もメリットです。例えば、チームで新しい人材が必要となったときに、人事部の判断だけでなく、ふさわしい人材をチーム単位でペルソナ化することで、入社後のミスマッチを減らし、活躍できる人材を見つけ出せる可能性を高められます。

また、チーム単位での素早い意思決定が可能となり、ビジネスチャンスの拡大や、業務効率の向上にもつなげられます。

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自律型組織を取り入れるデメリット

自律型組織はメリットを得られる一方で、そのデメリットにも目を向ける必要があります。階層型組織から切り替える際には、従業員の育成や人事制度の改定など、時間・金銭的な負担がかかります。また、情報がチームや個人でストップし、企業全体での情報共有が難しくなります。
 

デメリット① 育成に時間がかかる

 
自律型組織を構築するためには、従業員の育成に時間が必要です。階層型組織においては上司からの指示に従い、業務を進めればよかったものの、自律型組織は自主的に行動できるような人材に育てなければなりません。

また、新たに自律型組織に切り替える際には、一から組織づくりを行う必要があります。上司に代わる意思決定の基準となる規範やルールの設定、人事制度の見直し、従業員への研修など手間がかかる点を考慮するようにしましょう。
 

デメリット② 情報を共有しにくい

 
自律型組織では、個人やチームごとで意思決定が行われるため、企業全体での情報共有がしにくくなる点がデメリットです。企業の規模が大きくなればなるほど、情報が社内に行きわたりにくくなり、ビジネスの拡大や別チームとの融合が積極的に行われにくくなってしまう可能性があります。

そこで、自律型組織を構築する際には、情報を共有するためのITツールの導入を検討することも大切です。情報が分散してしまうのを防ぎ、コミュニケーションを活性化する必要があります。

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自律型組織を形成する方法

最後に、自律型組織を形成する方法についてチェックしましょう。階層型組織との違いを把握し、業務に支障が出ないように、独自のガバナンスを構築する必要があります。
 

方法① 自律型組織の意味を理解する

 
まずは、企業に属する従業員が、自律型組織の意味を理解することが求められます。階層型組織との比較となることから、「上下関係がまったくなく、自由に仕事を行える」と誤解されることも少なくありません。

自律型組織の構築を進める中で、無秩序な組織にならないようにするためにも、組織のトップが正しく理解し、従業員に広めるようにしましょう。
 

方法② 組織のガバナンスを構築する

 
次に、組織の規範やルールとなるガバナンスを構築する必要があります。自律型組織では、個人やチームでの意思決定を行うための基準を明確にしておかなければなりません。

従業員それぞれが勝手な意思決定をするのではなく、会社で決めたガバナンスをもとに業務を進められるような企業体制が求められます。
 

方法③ 情報をオープンにする

 
3つ目は、情報のオープン化です。デメリットでも挙げたとおり、自律型組織では、個人やチームを超えた情報共有が行いにくくなります。

そこで、従業員同士でのコミュニケーションを活発にするチャットツールや、社内専用のポータルサイト、全社での情報共有を可能にする各種ITツールの導入が必要です。自律型組織に移行したあとも、情報共有を促すための環境を構築しましょう。

まとめ

自律型組織は、個人・チームの意見が尊重され、意思決定をスムーズに進めやすくなります。業務効率化や、新たなビジネスチャンスを獲得する機会となり、企業にとっても大きなメリットがあります。一方、企業全体で自律型組織の意味をしっかりと理解し、誤った組織づくりを行わないように注意が必要です。

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