「テレワーク」と「リモートワーク」の違いとは？

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の流行をきっかけとして、テレワークやリモートワークを導入する企業が急増しています。東京都の調査では、2020年3月から4月にかけて都内のテレワーク実施企業が2.6倍に増加しました。[注1] 働き方改革の進展も手伝い、今ではオフィス以外で働く人も珍しくありません。

総務省の定義によると、テレワークとは「ICT（情報通信技術）を利用し、時間や場所を有効に活用できる柔軟な働き方」を意味します。[注2]

柔軟な働き方といっても、テレワークには長い歴史があり、その中で具体的な形態が定まってきました。では早速、テレワークの歴史や3つの形態をみてみましょう。

テレワークという言葉の歴史は古く、1970年代にアメリカで誕生したといわれています。オフィスの外で働くというスタイルは、当時、交通渋滞による大気汚染対策としての側面も持ち合わせていたそうです。

その後、日本でも、サテライトオフィスの設置や導入がされ始め、昨今では、インターネット環境の整備やWeb会議システムの広がりにより、テレワーク制度を導入する企業が増加しています。

テレワークは、次の3つの働き方に分けられます。

① 在宅勤務

文字通り、自宅を就業場所とする働き方です。自宅のインターネットを通じ、他の在宅勤務者やオフィスの人員とコミュニケーションをとりあい、オンラインで遠隔業務を行います。

② モバイルワーク

特定の場所にとらわれず、いつでもどこでもパソコンやスマートフォンで仕事をするスタイルです。モバイル（移動性、自由に動く）という言葉どおり、特に公共交通機関での移動中や、客先に滞在中の業務が想定されています。

③ 施設利用型勤務

サテライトオフィスを始めとして、本社オフィスとは別の施設で就業するスタイルが「施設利用型勤務」です。主にサテライトオフィスを地方や郊外に設置して、通勤時の混雑対策とする企業が大半です。近年は、コワーキングスペースやシェアオフィスの普及により、施設利用型勤務がもっと手軽に実現できるようになりました。

一方、リモートワークという言葉は何を意味するのでしょうか。

リモートワークとは、オフィスの外で働くワークスタイルの総称。実は具体的な形態が決められていません。

例えば、家の近くのコワーキングスペースを借り、ちょっと気分転換に働いてみるのもリモートワークの一種です。オフィス以外の場所であれば、リモートワークという言葉で想定される働き方に制限はありません。

また、フルリモートという言葉もあります。IT系のベンチャー企業でよく使用される言葉で、「会社にまったく出社しない働き方」を指します。たとえば、「週3日のフルリモート」といえば、週3日はオフィス外で働くスタイルを意味します。

テレワークとリモートワークという言葉は、それぞれ背景や使用形態があるものの、ほぼ同じ意味合いで使用されている、ということが分かりました。

では、テレワークやリモートワークといった働き方には、具体的にどのようなメリット・デメリットがあるのでしょうか？

詳しくはこちらの記事、『テレワークとは？メリット・デメリットを徹底解説！』をご一読ください。

また、従業員がオフィス以外の場所で働くようになると、マネジメントの面で不安を感じる方も多いかもしれません。しかし、リモートワークにおいても、コミュニケーションを工夫したり、ツールを活用したりすることで、従業員の生産性を高め、さらなる成長を促すことができます。

詳しくはこちらの記事、『リモートワークにおけるマネジメント – 16のヒント』をご一読ください。

テレワークやリモートワークでは、集中して仕事に取り組めるよう、設備や環境が整った場所を選ぶことが重要です。そこで、新しいオフィスのスタンダードとして最近注目されているのが、フレキシブルオフィスです。

フレキシブルオフィスとは、その名の通り、一般的な賃貸借契約とは違い、独自の利用規約に基づいて提供される、柔軟な契約スタイルを持つワークプレイスの総称です。

WeWork（ウィーワーク）は、フレキシブルオフィスを運営しています。

高速インターネット、会議室、セミナールーム、電話ブース、ドリンクサービスなど、快適にテレワークを行うために必要な設備は、すべて完備しています。

また、月単位契約可能、1名〜最大数百名まで契約可能、オフィスに必要な機能はオールインクルーシブで最短数日で契約から入居が可能、という新しいオフィスの価値提案を幅広い業界・規模の企業に提供しています。

テレワーク・リモートワーク環境下におけるオフィス運用は、迅速かつ柔軟であることがポイントです。WeWork なら、従業員数やビジネス環境の変化合わせた、オフィスの縮小・拡張・移転にも柔軟に対応いたします。

テレワークやリモートワークにおけるオフィス運用についてご検討中の方は、是非 WeWork へお問い合わせください！

最終更新日：2020年8月21日

[注1] 東京都：テレワーク「導入率」緊急調査結果
[注2] 総務省：テレワークの意義・効果

・本記事の内容は、公開日時点の情報をもとに作成しています。