WeWork JR仙台イーストゲートビル の拠点紹介 | アクセス/特徴/デザイン

1601（慶長6）年に仙台城を築城した仙台藩初代当主である伊達政宗公をはじめとし、『おくのほそ道』の松尾芭蕉や『荒城の月』の作詞を手がけた土井晩翠など歴史や文化における有名人とのかかわりでも知られている宮城県仙台市。緑が豊かで「杜の都」と呼ばれているとおり、桜とけやきの美しい並木道・定禅寺通は、仙台のシンボルとして訪れる人々の目を楽しませています。

1989年の政令指定都市化以来、109万を超える人口を抱え、東北地方唯一の政令指定都市として東北の政治および経済の中心的都市として発展してきた仙台市の中心であるJR仙台駅は、抜群の交通アクセスの良さを誇ります。東京駅からは東北新幹線で最短90分、国内およびソウル、大連・北京、上海、台北、バンコクなどアジアの主要都市との定期便が運航する仙台国際航空へは仙台空港鉄道（快速）で17分、また、高速バス、フェリーや高速道路などによっても国内各都市としっかり結ばれています。

人口減少や経済のグローバル化を受けて、仙台市では、地域経済の持続的な活性化のため、官民あげての再開発を積極的に進めています。

2024年度に東北大学キャンパス内で運用が開始される予定の次世代放射光施設「NanoTerasu（ナノテラス）」をはじめ、研究開発拠点やICT関連企業などの誘致、オフィスビルの建て替えや空港・港の整備、次世代エネルギーの研究推進やスタートアップ企業支援拠点の構築など、災害に強い都市基盤を作ることにより地域企業の技術課題の解決やイノベーション創出、本社機能の移転や新たな企業拠点の設置などを進めて「選ばれるまち」として着々と成長を遂げています。

参考：仙台市経済成長戦略2023（2019年3月 仙台市）

JR仙台イーストゲートビル内にオープンした WeWork JR仙台イーストゲートビル は、JR仙台駅の東西自由通路から商業施設「エスパル仙台 東館」を経由し直接アクセスできます。雨の日でも濡れずに、オフィスへ向かいながらランチや生活必需品を購入することもできるため、忙しいビジネスパーソンの強い味方です。

JR仙台イーストゲートビルは、JR東日本が2021年2月に仙台駅東口に新設した地上13階、地下1階、高さ59.95ｍ、延べ面積約25,600㎡のオフィスビルです。JR仙台駅東口エリアにおける東北エリアの玄関口として、街並みと調和しつつ地域の活性化と発展に貢献するという願いをこめ、洗練されたオフィス空間として建てられました。

約10mの吹き抜けが気持ち良いエントランスホールは「Da Te RIUM」と名付けられ、オフィスで働く人が待ち合わせやちょっとした会議に使ったりするだけでなく、地域の魅力を発信するイベントを開催したり地域の人が交流したりする場として活用されています。1階と2階には郵便局やコンビニエンスストア、カフェが設置されており、開放的な空間でリフレッシュも可能です。

また、建物には制振構造が採用されており、非常用電源設備による72時間の電源供給などのBCP性能を備えているため、万が一の災害のときも安心してビジネスに集中できます。

WeWork JR仙台イーストゲートビル は日本最北端の WeWork 拠点であること、そして仙台市が「杜の都」と呼ばれていることが、この拠点のデザインコンセプトに大きなインスピレーションを与えています。

最大3mという天井高を誇るメインラウンジは、壮大で印象的な植栽を施すのに最適な舞台です。特にエントランスに置かれた高木は、駅構内を行き交う人々からもよく目に付き、メンバーやゲストをあたたかく迎えます。

空間とエントランスの高木の垂直方向のスケールを強調するため、デザインチームは天井の高さと低さに変化をつけました。天井が低いエリアには伝統的な仕切りを採用し、地元で採れた秋保石を含む自然素材のテクスチャーが、空間を温かく、親しみやすくしています。自然も楽しめるおだやかな空気がただよう環境で、メンバーが快適にビジネスに集中できるようにしています。

WeWork JR仙台イーストゲートビル では、最新APIなどについて学ぶ技術勉強会を筆頭にさまざまなイベントが開催されています。月に数回開かれる勉強会のほか、アルコールを楽しむ会や採用イベント、趣味の会などが、同拠点を利用するメンバーが主体となって開かれ、企業だけでなく教育機関の関係者など外部からも多様なバックグラウンドをもったゲストが訪れています。また、アクセスが良いことから、小さなお子さんを連れて仕事をしたり、周年行事や夏祭りといったイベントへ参加したりするメンバーもおり、そのようなときは他のメンバーが子どもたちの面倒を見るなど、メンバー同士の自然な助け合いが日常的にみられる、アットホームなつながりが魅力的です。

自然に形成されるメンバー同士のコミュニティがビジネスのハブとなり、新しいつながりを生んでイノベーションの原動力となっています。

世界的な気候変動や新型感染症の流行など社会情勢が急激に変化する中、感染症や自然災害に対する企業の安全対策が以前よりもいっそう意識されるようになりました。中でも、大都市圏の過密によるリスクを受けて、BCPサイトの設置や地方への本社機能移転など、オフィスを分散させる企業も増えています。

実際に、仙台市が2020年に行った意識調査（仙台市経済成長戦略2023より）によると、感染症の流行後に地方へのオフィス移転・増設に関心があると回答した企業は、調査対象となった東京圏企業全体の27.7%を占め、「東京からの交通の利便性」を第一の理由として、仙台市が移転検討候補地として比較した7都市の中で2位となっています。

国内7都市でフレキシブルオフィスを展開している WeWork なら、BCP拠点やサテライトオフィスとしての利用はもちろん、1名から1,000名単位の規模の専用オフィスを月単位で契約可能です。入居後も、ビジネスや出社率といったそのときの状況にあわせて、専用オフィスの拡張や縮小が最短翌月から可能なため、そのときの社会状況と稼働率に見合った最適なオフィス運用が実現できます。

参考：環境負荷を抑え、変化に柔軟に対応できるオフィスを実現　グラクソ・スミスクライン株式会社のBCP拠点としてだけではない WeWork 活用法

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* 本記事は公開日時点の情報を元に作成しています

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